任天堂、第1四半期は「減収減益」で調子が悪い？　そうとは言い切れない3つの理由

任天堂の「減収減益」を読み解く3つのポイント

　任天堂は、2024年8月5日に2025年3月期 第1四半期の決算を発表しました。前年同期比で、売上高は-46.5％（2466億3800万円）、営業利益は-70.6％（545億1000万円）、経常利益（1134億6900万円）と四半期純利益（809億5400万円）も-55.3％と、厳しい数字が並んでいます。

　大幅な減収減益を受け、インターネット上では任天堂の不調や低迷を懸念する声もあがっています。しかし、前期比を含めた決算の数字だけを見て、「任天堂は低迷している」と決めつけるのは性急です。

　減収減益は決して軽い問題ではありませんが、重要なのはどのような経緯でこの数字になったのかということです。その過程を知ることで、任天堂が置かれている現状に近づくことができます。

●スイッチ本体の売り上げ減退は「スイッチ離れ」にあらず

　減収減益となった理由は、任天堂の主戦力ともいえるNintendo Switch（以下、スイッチ）の減退にあります。まず、スイッチ自体の売れ行きは、有機ELモデルやLiteも合算したうえで、今期は210万台でした。

　前年同期の販売状況は391万で、比較してみると46.3％ほど下がっています。この落ち込みを見ると、「スイッチの人気がなくなった」と判断する人がいてもおかしくありません。

　しかし、ここでスイッチの累計販売台数を確認してみましょう。2017年に発売されたスイッチは、7年ほど経過した2024年6月末時点で、1億4342万台も販売されています。同社のゲーム機と比べてみると、Wii（1億163万台）を大きく超えており、最も販売台数が多いニンテンドーDS（1億5402万台）に迫る勢いです。

　一社だけの比較だと偏りかねないため、ライバルと称されることも多いソニー・インタラクティブエンタテインメント（以下、SIE）のゲーム機とも照らし合わせてみます。SIEが公開しているビジネス経緯によれば、PlayStationシリーズで最も売れているPlayStation 2（以下、PS2）の販売台数は、1億5500万台以上と記載されています。

　PS2は、大ヒットした初代PlayStationの後継機として関心を集めるとともに、性能の高さもあいまって、初代のユーザーをうまく引き込みました。また、DVD再生機としても注目されて新規層の開拓にも成功し、1億5500万台という大成功を収めます。

　SIEのPS2と任天堂のDSはいずれも1億5000万台を記録しており、このあたりが「ゲーム機を購入する一定層」を示すひとつの指標といえるでしょう。この数字に迫りつつあるスイッチは、「欲しいユーザー層におおむね行き渡った」と考えることができます。

　もちろん、PS2やDSが活躍した頃といまでは時代が大きく違います。しかし、少子化の加速やスマホの普及といった点を考慮すると、むしろ今の時代の方がゲーム機を売るのは難しいと見る向きもあります。

　ゲーム機における販売台数の上限を1億5000万台程度と考えるならば、スイッチの売り上げが減少している理由は「人気がなくなった」のではなく、その上限に近づいたためと考えられます。販売台数の低下は必然で、これ自体は嘆（なげ）く理由に当たりません。