「スイッチ2」の転売対策は万全か？　「初代」を持たない人が買いづらい問題はどうなる

かなり厳重な転売対策が明らかになったが……？

　近年、さまざまな分野において、人気の高い商品が転売の対象となり、入手が難しくなるという、いわゆる「転売問題」が起こっています。2025年6月5日（木）に発売される新型ゲーム機「Nintendo Switch 2」も、転売屋に狙われているのは確実と見られ、任天堂側も厳重かつ複数の転売対策を講じています。果たして任天堂の試みはうまくいくのでしょうか？

「Nintendo Switch 2」（以下、スイッチ2）は、2025年4月2日に配信された「Nintendo Direct:」で、発売がアナウンスされました。正式な発売日の発表は大きな歓喜とともに受け止められましたが、同時に発表されたマイニンテンドーストアの転売対策にも大きな注目が集まっています。

　その内容は、「2025年2月28日時点でSwitchソフトのプレイ時間が50時間以上(体験版・無料ソフトを除く)、応募時点でスイッチオンラインに累計1年以上加入（ファミリープランの場合は、利用券の購入者のみが条件を満たす対象）、応募時にスイッチオンラインに加入している、ニンテンドーアカウントの「国/地域」設定が「日本」である」といったもので、かなり厳しい制限が設けられています。特に、発表前のタイムラインとなる2月末のプレイ時間が条件に入っているのは、転売屋にとってかなりの痛手であることは間違いありません。

　さらに、スイッチ2では記録媒体の拡張用に初代スイッチで使用されていた「microSDカード」に代わり、読み込み速度が速い「microSD Expressカード」を採用しています。転売屋は収納スペースを圧迫しない小型の品物に目を付ける傾向があり、スイッチ2の発表後に「microSD Expressカード」がストアによっては一時品切れを起こす状況となりましたが、任天堂は翌日にマイニンテンドーストアでの取り扱いを発表。転売屋を翻弄するような動きを見せています。